背景

1980年代初頭から，政府，学術機関，非営利団体，企業などのさまざまな団体が，現在および次世代に必要とされる主要な個人的・学問的スキルやコンピテンシーを特定するための調査を行ってきました。21世紀型スキルの特定と教育・職場への導入は、米国で始まったが、カナダ、英国、ニュージーランド、そしてAPECやOECDなどの国内・国際機関にも広がっている。

1981年、米国の教育省長官は、米国の教育の質を調査するために「優秀教育に関する国家委員会」を設立しました。委員会は1983年に報告書「危険な国家：教育改革の必要性」を発表した。この報告書では、「教育改革は、学習する社会を作るという目標に焦点を当てるべきである」という重要な見解が示されました。報告書の提言には、教育内容とスキルが含まれていました。

5つの新しい基礎。英語、数学、科学、社会科、コンピューターサイエンス
その他のカリキュラム事項。外国語、舞台芸術、美術、職業学習、より高いレベルの教育を追求するための習熟度、厳格さ、スキルの開発。

スキルと能力（連結）：
学習への熱意
深い理解
学習の応用
検討、探求、批判的思考、推論
コミュニケーション - 上手に書く、効果的に聞く、知的に議論する、外国語に堪能である。
文化的・社会的・環境的側面の理解とその影響
技術 - 情報、計算、および通信装置としてのコンピュータ、およびコンピュータ、電子機器、および関連技術の世界を理解する。
幅広い分野での多様な学習 - 美術、舞台芸術、職業

21世紀の幕開けまで、世界の教育システムは、生徒にコンテンツや知識を蓄積させることに重点を置いていました。その結果、学校は、コンテンツや知識を得るために必要と思われる、読み書きや計算のスキルを生徒に与えることに重点を置いていました。近年のテクノロジーやテレコミュニケーションの発展により、21世紀には情報や知識がユビキタスになり、簡単にアクセスできるようになりました。そのため、識字能力や計算能力といったスキルは依然として関連性があり、必要ではあるものの、もはや十分ではありません。技術的，人口統計学的，社会経済的な変化に対応するために，教育システムは，認知だけでなく，認知的，社会的，感情的な特性の相互依存関係に依存したさまざまなスキルを生徒に提供する方向にシフトし始めた。

代表的な取り組みとしては，米国労働長官の「必要なスキルを達成するための委員会」（SCANS），「21世紀型スキルのためのパートナーシップ」（P21）と呼ばれる全国的な連合体，国際的な経済協力開発機構，米国大学協会，MITをはじめとする高等教育機関の研究者，民間団体などがある。