さらに、2000年までに米国のフォーチュン500社で求められていた上位のスキルは、従来の読み書きや算数から、チームワーク、問題解決、対人関係のスキルにシフトしていたことも判明した。2006年にコンファレンスボードが約400社の雇用主を対象に行った調査によると、新入社員にとって最も重要なスキルは、読解力や数学などの基本的な知識やスキルを差し置いて、口頭および書面によるコミュニケーション、批判的思考／問題解決などであることが明らかになった。新入社員にとって「3R」は依然として基礎的な能力であると考えられていますが、雇用主は、コラボレーションやチームワーク、批判的思考などの応用的なスキルが仕事で成功するために「非常に重要」であると強調しています。

MITの研究者が2006年に発表したレポートでは、学生が大衆文化に接することで重要なスキルや能力を独自に身につけているという指摘に反論し、政策や教育的介入の必要性を示唆する3つの継続的な傾向を指摘しています。

参加格差-若者が明日の世界に完全に参加するための準備となる機会、経験、スキル、知識へのアクセスが不平等であること。
透明性の問題 - メディアが世界に対する認識を形成する方法を明確に理解するために若者が直面する課題。
倫理の問題：若者がメディア制作者やコミュニティ参加者としてますます公的な役割を果たすための準備となるような、伝統的な職業訓練や社会化の形態が崩壊していること。

MITとハーバード大学教育大学院の労働経済学者によると、過去40年間にもたらされたテクノロジーの出現とグローバリゼーションによる経済的変化により、複雑な思考力やコミュニケーション能力などの能力を持つ人材に対する雇用者の要求が大きく高まっているとのことです。彼らは、米国経済が成功するかどうかは、"コンピュータにはない問題解決やコミュニケーションの基礎的なスキル "を学生に与えられるかどうかにかかっていると主張しています。

2010年には、全米知事協会（NGA）と州最高学務官評議会（CCSSO）が主催する「コモン・コア・ステート・スタンダード・イニシアチブ」が「コモン・コア・スタンダード」を発表し、全米のK-12カリキュラムに21世紀型スキルを統合することを呼びかけた。教師と一般市民は、NGAとCCSSOとともに、カリキュラムと基準を形成するための2つのパブリックフォーラムで意見を述べるという重要な役割を果たしました。また、各州は教師のチームを招集して支援とフィードバックを行い、さらに全米教育協会（NEA）やその他多くの教育団体にも建設的なフィードバックを求めた。2018年12月現在、45の州がコモンコア基準を全面的に採用しており、1つの州はリテラシーセクションのみを採用して半分を採用しており（ミネソタ州）、コモンコア教育基準に採用していない州は4つしか残っていません（アラスカ州、ネブラスカ州、テキサス州、バージニア州）。