同じ学年に属する児童・生徒であっても誕生日が異なると日単位で計った実年齢は異なる｡
この違いは児童の年齢が低いうちは精神的・肉体的発達度合いの異なる児童・生徒が同一
学年に在学することを意味する｡ この実年齢の違いが成績などに与える影響を相対年齢効
果という｡ 実年齢差と実年齢の比率は, 児童が年齢を重ねるに従い無視しうる小ささに収
束していくため, 相対年齢効果は大人になるまでに消失するというのが一つの考え方であ
る｡ しかし, 仮に年齢が低いうちに取った成績が, 親や教師の児童に対する評価や児童自
身の自己評価を決定し, またその後のやる気や自信に影響を与えるとすると, 相対年齢効
果は永続的なものとなりうる｡ この論文は 『国際数学・理科教育動向調査』 (TIMSS) と
『OECD 生徒の学習到達度調査』 (PISA) より得られる児童・生徒の成績と誕生日・誕生
月に関する個票データを用いて, 小学生・中学生の数学・理科, 高校生の数学・理科・読
解力の成績に与える相対年齢効果の大きさを測定する｡ さらに, 『就業構造基本調査』 よ
り得られる最終学歴と生まれ月に関する個票データを用いて, 最終学歴に関する相対年齢
効果の大きさを推定する｡ 分析の結果, 同一学年の最年長者と最年少者の間にはおおよそ
偏差値 2 から 3 の差があることが明らかになった｡ さらに国私立中学校の在学者は全体の
5 ％ほどであるが, 同一学年の最年長者は最年少者よりも国私立中学校に在学する確率が
2.5％ポイント高い｡ 最終学歴に関しても 4 大卒業率に男子で 2 ％ポイント, 女子で 1 ％
ポイントの違いがあることが分かった｡ これは 4 大卒業率の平均値が 27％と 9 ％である
ことを考えると大きな違いである｡ 相対年齢効果は頑健に検出され, さらに永続的である｡