認知戦の特性・特徴として以下のようなものが挙げられる。

【人間を対象とする】
従来の情報戦では、あくまで情報そのものを攻撃の対象としているため、通信施設に対する攻撃も行われる。また、サイバー戦では情報システムに対する攻撃が行われる。しかし、認知戦はそういった施設やシステムではなく、人間を対象とし、人間の心理や認知を操作して意思決定や行動を変化させるものである。

【世論変容や分断のため、一般市民も対象とする】
認知戦では、SNSなどを通じて一般市民が攻撃の対象となると指摘されている。その目的として、相手国における世論形成・対立意識の加速などが挙げられる。

【様々な技術・手法を統合して実施する】
サイバー、情報学、認知心理学、社会工学、人工知能（AI）といった様々な技術を統合して行われる[10]。特にAIとの親和性が高く、偽情報の生成や発信に有事・平時を問わず用いられている。

【有事（戦時）のみでなく、平時でも展開される】
アメリカのような自由・民主主義の国家ではマスメディアやソーシャルメディアにおける言論の自由が保障されており、それが時には反政府的な行動を引き起こすこともある。権威主義国家は、これを西側社会の脆弱性であると捉え、社会の不安定化や特定の対象に対する影響力を平時から行使する。中国人民解放軍海軍の元中佐である姚誠は、認知戦に関して「戦争はすでに始まっている」と指摘する。

【低コストかつ低リスクで攻撃が可能で、攻撃側に有利である】
低コストで対象国の体制の脆弱化が図れる上に、攻撃に際するリスクがほとんどないという、攻撃側に有利な戦略的手段である。逆に、防御側にとってはその影響力から逃れる手段を見出しにくいという非対称性が指摘されている。

【民主主義国家での対応が難しい】
覇権主義国家では、偽情報や反体制の情報を遮断することが可能である。しかし、民主主義国家では言論の自由を阻害するため、遮断や摘発は困難である。